リクルートの「全社員、在宅勤務制度」メリット&デメリットは?

c528e658e46827e2102a53a1d62e6cdc_s

毎朝、満員電車に揺られて、加齢臭が気になるおじさんと密着するたびに抱く「在宅勤務への憧れ」。会社勤めをしている人なら一度は思った経験もあるのでは。

そんななか、リクルートホールディングスが10月から、「在宅勤務制度」を導入することを発表。その先進的な制度に注目が集まっています。

日数制限なく、全社員が対象!

在宅勤務の導入は、日本でも少しずつ広がりつつありますが、日数制限があり、対象者が限られているのが現状です。そんななか、今回リクルートが発表した「在宅勤務制度」は全社員が対象。日数制限がなく、育児や介護など特別な理由がなくてもいいそうです。

在宅勤務を選んだ場合、会議などがない限りは、自宅など好きな場所で仕事ができます。社内の連絡は電話やメール、テレビ会議などで行うとのこと。

導入の目的は、多用な働き方を推進し、業務効率を向上させること。リクルートでは、6月に試験的に導入したところ、労働時間が減るなどの効果が出たそうです。

近い将来、日本にも「お家で仕事」が当たり前のワークスタイルとして、定着する日はやってくるのでしょうか。

在宅勤務のメリットとデメリット

ここでは、在宅勤務のメリットとデメリットについて、20代の若手社員に意見を聞いてみました。

メリット

・「通勤のストレスから解放されるのはうれしい」
・「移動時間の節約になるので、本業以外にも仕事ができそう」
・「子育てや家事と両立がかなうのは理想」
・「他人から邪魔されることがないので、仕事にも集中できそう」
・「嫌な上司と顔を合わせなくていい」

デメリット

・「サボる人が出てきそう」
・「孤独すぎる。会社に行かなくなると、数日間誰とも話さずに終わる」
・「自宅で仕事となるとオンとオフの切り替えが難しそう」
・「会社への帰属意識が低下し、チームでの連携も取りにくくなるのでは」
・「顔を合わせて話をすることで生まれるアイデアもあると思う」

「時間の有効活用」「家庭とキャリアの両立」など、さまざまなメリットがあがった一方で、コミュニケーションが希薄になり、新しいアイデアが生まれにくくなりそうと懸念する意見もありました。

スマホやネットがこれだけ普及した時代。多様な働き方を推進するうえで、「在宅勤務」という選択肢は誰にでも認められるのが望ましいものなのかもしれません。賛否両論あるものの、今回のリクルートの取り組みは、「これからの働き方」を考える事例として大きな意味がありそうです。

よく読まれている記事